開催概要開催概要

名 称 エコプロダクツ2015[第17回]
会 期 2015年12月10日(木)~12日(土) 10:00~18:00
[12日(土)は10:00~17:00]
会 場 東京ビッグサイト[東ホール](予定)
主 催 (一社)産業環境管理協会、日本経済新聞社
後 援 経済産業省、環境省、文部科学省、国土交通省、厚生労働省、(一社)日本経済団体連合会、(公社)経済同友会、日本商工会議所、東京商工会議所、(国研)新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、日本貿易振興機構(ジェトロ)、東京都、埼玉県、神奈川県、千葉県、埼玉県教育委員会、神奈川県教育委員会、千葉県教育委員会[申請予定]
協 力 (公社)日本消費生活アドバイザー・コンサルタント・相談員協会、グリーン購入ネットワーク、(公財)日本環境協会、全国連合小学校長会、日本私立小学校連合会、全日本中学校長会、全国高等学校長協会、全国国立大学附属学校連盟、全国小中学校環境教育研究会、私立大学環境保全協議会、(公社)全国工業高等学校長協会、全国商業高等学校長協会、全国農業高等学校長協会、(公財)日本適合性認定協会、(一社)情報通信技術委員会 [申請予定]
メディア協力 日経BP環境経営フォーラム、日経エコロジー、ecomom、緑のgoo、
教育新聞、日本教育新聞 [申請予定]
入場料 無料(登録制)
来場対象
  • ◎環境ビジネスに携わるビジネスパーソン
    • 業種:製造業、流通業、建設・不動産、電気・ガス・石油、運輸・物流、
         情報通信、金融・保険、農林・水産業、サービス業など
    • 職種:経営者・役員、経営戦略部門、購買部門、環境管理部門、
         生産・品質管理部門、研究開発部門、広報・CSR、社会貢献部門、
         マーケティング部門など
  • ◎自治体・官公庁の環境部門、購買部門、地域振興部門など
  • ◎各業界団体、地域産業・商工団体など 
  • ◎VIP(国会議員、行政トップ、企業の経営者層など)
  • ◎環境NPO・NGO、市民団体
  • ◎学校・教育関係者
  • ◎環境問題に関心の高い生活者(ファミリー、主婦・主夫、学生・児童)
  • ◎海外視察団、在日大使館関係者
出展規模 700社・団体/1,700小間(見込み)
[2014年出展実績:747社・団体/1,650小間]
来場者数 165,000人(見込み)
[2014年度来場実績:161,647人]

開催趣旨開催趣旨

本年11月末からパリで開かれる「気候変動枠組条約締約国会議(COP21)」では、気候変動の影響による気温上昇を2度以内に抑えるという目標のもと、2020年以降の温室効果ガス排出量削減に関する新たな枠組みが合意される予定です。環境分野でリーダーシップを発揮しようとするEUをはじめ、従来削減に消極的だった米国や中国も、COPに向け前向きな目標を打ち出しています。この新たな枠組みがスタートする2020年には東京オリンピックが開催されます。世界有数の環境技術を持ち、かつ世界第5位のCO2排出国であるわが国にとって、環境先進都市東京の取り組みや先端技術を世界にアピールする絶好の機会となることでしょう。

また、昨年の「国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」では、温暖化を「緩和」する温室効果ガス排出削減に加え、温暖化に伴って頻発する大規模自然災害や水資源問題、農作物への悪影響や感染症の流行などにどう「適応」するかが議論されました。この適応分野も、日本が世界をリードすべき重要なテーマの一つです。今後は環境問題にとどまらず、持続可能な社会づくりに向けたソリューションを世界に示すことも、課題先進国・日本に求められる役割に挙げられます。

エコプロダクツ展には、環境問題の解決に貢献することを目的に、産官学民の知恵が集まります。最高の環境性能をもつ製品や、サプライチェーンの隅々まで見通して環境負荷低減に励む先進企業の取り組みなど、時代に求められる環境ソリューションを一堂に紹介します。特に今回は、電力自由化や水素社会・再エネ拡大などを見据えたエネルギー分野、温暖化適応分野としての防災や健康、食などのテーマに重点的に取り組みます。

ビジネスパーソンから生活者、環境学習を目的とした子どもたちまで様々なステークホルダー約16万人が来場する本展を、貴社・団体の環境配慮製品・サービスの販路拡大、環境コミュニケーションの促進、ブランディング、環境学習の機会提供、環境CSR活動の紹介の場として、ぜひご活用くださいますよう、よろしくお願い申し上げます。

一般社団法人産業環境管理協会
日本経済新聞社